フェリング・ファーマ、不妊治療経験者と医療従事者を対象に 「⽇本の⽣殖医療に関する意識調査」を実施

＜不妊治療経験者向け「⽇本の⽣殖医療に関する意識調査」結果＞

⽣殖に関する情報について知った年齢は20 代後半〜30 代後半

Q1 あなたが「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について、具体的に知ったのは何歳ごろですか。

20 代後半で知ったと回答した⼈（32.4%）が最も多く、次に多いのが30 代前半（22.7%）でした。年代別にみると、20 代では20 代後半（50.6%）、30 代では30 代前半（39.9%）、40 代では30 代後半（41.3%）で情報を得た⼈が最も多い結果になりました。

⽣殖に関する情報について知ったきっかけは「結婚後、⼦供を持つことを考えたとき」

Q2 あなたが「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について、具体的に知った／知ろうと思ったきっかけは何ですか。あてはまるものを全てお選びください。
また、最もあてはまるものをひとつだけお選びください。

最もあてはまるものを選択した際には、「結婚後、⼦供を持つことを考えたとき」が最も多く、過半数となりました（50.4%）。あてはまるものすべて選択した際も、「結婚後、⼦供を持つことを考えたとき」が最も多く（66.9%）、「婚約・結婚」（35%）、「パートナーができたとき」（25%）が続きました。
年代別に⾒ると、すべての世代で約半数が「結婚後、⼦供を持つことを考えたとき」と回答しました。

⽣殖に関する情報について「20 代のうちに知っておきたかった」と思っている⼈が多い

Q3 あなたが「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について知った時期は、適切だったと思いますか。

全体では「適切」「遅かった」が同程度の割合で多いものの、年代別に⾒ると、年代が上がるにつれ「適切」の割合が減り、「遅かった」の割合が顕著に増えています。20 代で不妊治療を始めた⼈は⽐較的意識が高く、知識を得た時期も早かった可能性が高い可能性があります。

妊娠・出産に関する情報を知った年齢別で⾒ると、30 代前半以上では「遅かった」の割合が過半数となることから、20 代のうちに情報を知っておきたかったと思っている⼈が多いと考えられます。

⽣殖に関する情報について知るのが「遅かった」と思う理由は年代により様々

Q4 「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報を知ったのは【遅かった】と思ったのは、なぜですか。
あてはまるものを全てお選びください。また、最もあてはまるものをひとつだけお選びください。

「加齢に伴い、流産や妊娠合併症のリスクが⾼まることを知ったから」「⽣理が来ていても、妊娠できるとは限らないことを知ったから」「⾃然妊娠できる年齢（⽣殖年齢）には限りがあることを知ったから」「避妊をしなければすぐに妊娠する、というわけではないことを知ったから」が最もあてはまるもの・あてはまるもの全てのいずれにおいても同程度選択されました。
年代別に⾒ると、年代が下がるにつれ「⽣理が来ていても、妊娠できるとは限らないことを知ったから」「避妊をしなければすぐに妊娠する、というわけではないことを知ったから」という回答が、年代が上がるにつれ「加齢に伴い、流産や妊娠合併症のリスクが⾼まることを知ったから」「⾃然妊娠できる年齢（⽣殖年齢）には限りがあることを知ったから」という回答が多くなる結果になりました。これは、回答者の中でも年代が上であるほど加齢が原因で妊娠しにくくなった⼈が増えた可能性が高い一⽅、年代が若い回答者であるほど体質などが原因で妊娠しにくかった⽅がより多く含まれている可能性があるからではないかと推察されます。
「その他」の自由記述において、「妊娠について考えるのが遅かったため」という回答が多く寄せられました。

不妊治療経験者は⽣殖に関する情報について「20 代のうちに知るべき」と思っている

Q5 あなたは「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について、何歳ごろに知るべきだったと思いますか。

不妊治療経験者の半数以上が20 代前半まで、8 割以上が20 代後半までに知るべきと回答しており、ほとんどの回答者が「20 代のうちに知るべき」だと思っていることが明らかになりました。
年代別で⾒ると、20 代では〜20 代前半、30 代では20 代前半、40 代では20 代後半という回答が最も多く、どの世代でも「20 代のうちに知るべき」と思う⼈の割合が多いという結果になりました。

⽣殖に関する情報について早く知っていたら「妊娠に関わる体の機能の検診を受ける」

Q6 あなたは「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について早く知っていた場合、何か⾏動を起こしていたと思いますか。
起こしていたと思う⽅は、具体的にどのような⾏動をしていたと思うか、あてはまるものを全てお選びください。

「妊娠に関わる体の機能の検診を受ける」と回答した⼈が過半数で最も多く、次点で「かかりつけの婦⼈科を⾒つけ、定期的に通う」「パートナーと妊娠・出産について話しておく」と回答した⼈が同程度の割合で多いという結果になりました。「何かしらの⾏動を起こしていた」と回答する⼈は88.9%にものぼり、多くの不妊治療経験者がもっと早く情報を知っていたら⾏動を起こしていたと考えていることが明らかになりました。
年代別に⾒ると、どの世代においても「妊娠に関わる体の機能の検診を受ける」という回答が最も多くみられましたが、20 代では「妊娠に関わる体の機能の検診を受ける」「かかりつけの婦⼈科を⾒つけ、定期的に通う」という回答が多い一⽅、30 代・40 代では「パートナーと妊娠・出産について話しておく」という回答が20 代と⽐べて多いことがわかります。Q4 でも⾒られましたが、20 代で不妊治療を経験された回答者は、それ以上の年代と⽐較すると体質による不妊が理由である⽅がより多く含まれる可能性が高いために「自分の体の機能を知っておきたかった」と考えた⽅が多いのに対し、30 代・40 代では「もっと早く妊娠について考えるべきだった」と考える⽅が多い結果となったと推察されます。

⽣殖に関する情報について、特に知っておいてほしい相⼿は「パートナー」

Q7 あなたは、ご自⾝の経験から「不妊症」を含む妊娠・出産に関する情報について、
【もっと早くに知ってほしい・知っておいてほしかった】と思う⽅はいます（いました）か。
あてはまるものを全てお選びください。

「パートナー」に知っておいてほしかったと回答した⼈が60.8%で最も多く、次点で多い回答は「もっと早くに知ってほしい・知っておいてほしかったと思う⼈はいない」（29.7%）という結果になりました。世代間で大きな違いはなく、いずれの世代においても約7 割が「もっと早くに知ってほしい・知っておいてほしかったと思う⼈がいた」と回答しています。

不妊治療経験者の6 割が
「⽣殖医療に関する情報は適切に提供されていると思わない」

Q8 あなたは、⽇本において「不妊症」を含む妊娠・出産・⽉経などの⽣殖医療に関する情報が適切に提供されていると思いますか。

不妊治療経験者の約6 割が「『不妊症』を含む妊娠・出産・⽉経などの⽣殖医療に関する情報が適切に提供されていると思わない」ことが明らかになりました。年代別で⾒ても、すべての世代で「思わない」と回答した割合が最も多いという結果になっています。

教育機関による性教育、⾏政からの情報発信が重要だと考える⽅が多数

Q9 「不妊症」を含む妊娠・出産・⽉経などの⽣殖医療に関する情報が適切に提供されるためには、どのようなことが重要だと思いますか。
あてはまるものを全てお選びください。

「教育機関による性教育」が重要だと考えているという回答が最も多く（67%）、次点で「医療機関・医療従事者からの情報発信」「国や⾃治体など、⾏政からの情報発信」という回答が同程度得られました。このことから、不妊治療経験者はより公的な機関からの情報提供を求めていることが伺えます。
Q5 の結果より、「20 代前半までに知るべき」と考える不妊治療経験者が多いことも、教育機関による性教育、さらに若い時期である就学年齢における性教育を求めることにつながっていると考えられます。

若い世代には「⽣理が来ていても、妊娠できるとは限らないこと」を知ってほしい

Q10 これから妊娠・出産について考えはじめる、もしくは今考えている若い世代の⽅に知っておいてほしいことは何ですか。あてはまるものを全てお選びください。

「⽣理が来ていても、妊娠できるとは限らないこと」という回答が最も多く（77.6%）、次点で「避妊をしなければすぐに妊娠する、というわけではないこと」、「加齢に伴い、流産や妊娠合併症のリスクが⾼まること」という回答が約7割で多い結果となり、Q4 とほぼ同様の結果となりました。
世代間で大きな差はありませんが、「加齢に伴い、流産や妊娠合併症のリスクが⾼まること」「⾃然妊娠できる年齢（⽣殖年齢）には限りがあること」という回答は、Q4 同様、年代が上がるにつれて割合が高くなっています。

「その他」の回答例として、「男性不妊の存在」「不妊治療の経済的負担」「若くてもすぐには妊娠できないことがあること」「原因不明の不妊も多いこと」「⽣活習慣が不妊の原因になること」「20 代のうちに定期的な婦⼈科検診やAMH 検査を受けてほしい」など、様々な回答が挙げられました。

Q3-1 不妊治療をする中で、出⽣率を上げるために取り組むべきことは何だとお考えですか︖
（⾃由回答のため、多かったものを抜粋）

■「妊孕性」「不妊症」を含む、若い世代への性教育の促進

• もっとも必要なのは国⺠全体が妊娠について知ること。遅すぎる治療開始は取り返しのつかないことにつながっているように思う。卵⼦凍結が選択肢の一つであることも含め、若いうちから教育を受けるべき。（医師）
• 加齢による妊孕性低下を若い世代に啓蒙することが必要。（医師）
• 性教育が曖昧であり、⼈⽣設計が描けない⼈が多いため、正しい教育の場を設けるべき。（医師）
• ライフプランを早い段階から考え選択できるように、若年層に対する妊孕性についての教育が必要。（看護師）
• 小学⽣の性教育の授業で避妊だけでなく不妊についてもっと取り上げるべき。また、20 歳前後から、自分のライフプランを考える機会を持てるような社会であって欲しい。（看護師）
• 義務教育の中で、性教育に⽣殖年齢に限界があることを学んでもらうこと。（看護師）

■治療費の助成などの社会制度の改⾰

• 治療費の助成や法整備など、不妊治療をするための社会環境が必要。（医師）
• 高齢での不妊治療をしなくてもよい社会、より若い世代での妊娠を可能とする社会制度が必要。それでも難しい⽅々に対しては、卵⼦凍結は卵⼦提供などオプションを提示できるようにすべき。卵⼦凍結は20 代で⾏うことができるようになると理想的。（医師）
• 若い時期からの妊娠を望める社会環境と複数の⼦どもを育てられる社会⽀援が必要。（医師）
• 本来⽣殖に適した年齢で、妊娠出産を経て、⼥性のみならず保育を担当するすべての⼈が家庭と社会無理なく両⽴できるようなシステムが必要。（医師）
• キャリアと不妊治療・妊娠・出産が両⽴できるように、社会全体の構造を変容する必要がある。（看護師）
• 昔に⽐べたら社会全体の不妊治療に対する理解も進んできたとは思うが、現在でも仕事と治療の両⽴で悩んでいる患者さんは多い。もう少し不妊治療をする⽅々をサポートする社会制度ができたらと思う。例えば今は産休育休が当たり前のように取得できる世の中だが、不妊治療をするために仕事を休職できる公的な制度ができたら、もっと患者さんは治療に専念できるのではないかと思う。（看護師）

■不妊治療と両⽴できるような働き⽅改⾰

• 職場環境の整備。仕事が忙しくて治療に⼗分な時間を取れない、職場に迷惑かけているのに妊娠できないプレッシャーなどで困っている患者が多い。（医師）
• 不妊治療へのアクセスを容易にすべき。特に会社を休みやすくする。（医師）
• 不妊治療に対する職場の理解を向上させる。（医師）
• ⼥性の働き⽅やサポート体制がないと安心して出産、育児を考えていくことは難しいと思う。（看護師）
• 同じ⼥性として、治療していてもキャリアを積みたい、仕事を継続したいという気持ちはわかるため、やはり仕事と治療が両⽴できる環境をもっと整えるべきであると考える。在宅で実施できる検査や薬剤が増え、安心して安全な治療が安易にできる環境ができると理想的。（看護師）

Q3-2 ⽣殖医療に携わる医療従事者として、取り組みたいことがあったら教えてください。
（⾃由回答のため、多かったものを抜粋）

■若い世代（中⾼⽣〜大学⽣）への妊孕性・⽣殖医療に関する性教育

• 中高⽣からのウィメンズヘルス教育（医師）
• ⽉経不順などで悩んでいる10〜20 代に対して、妊娠を意識するよう指導し、妊娠できるうちに治療するように介⼊したい。（医師）
• 結婚後から開始する不妊治療では限界があると感じる。できる限り早期からのプレコンセプションケアに取り組みたい。（医師）
• 中高⽣〜大学⽣ぐらいの年代の⼥⼦のみならず男⼦に対しても、従来の性教育に加えて、高齢での妊娠がどれほど難しいかを伝えたい。（医師）
• 若年層に対する妊孕性に対する教育・啓蒙（看護師）
• 芸能⼈が不妊治療の経験を発信するようになってから、以前に⽐べると不妊治療に対する理解は進んでいるとは思うが、「痛い、辛い、高い」というイメージは未だ強いように思う。そのイメージが不妊治療のハードルを上げ、病院に⾏くタイミングを遅らせたりする原因になりかねない。適切な時期に適切なタイミングで病院に⾏く判断ができるように、妊活を考えている⼈たちだけではなく、婚活中の⽅そして結婚をまた考えていない10 代後半や20 代前半の幅広い世代にも⽣殖医療について知ってもらいたい。そのために出来ることがあれば協⼒していきたい。（看護師）

■患者さんに寄り添う体制の構築

• ほぼ24 時間対応（たとえば5:00-24:00）の不妊クリニックをつくる（医師）
• 自施設のレベルアップ・体制構築（医師）
• 医療現場以外でも、患者さんと話ができる場や、正しい情報を適切に伝えられる機会を増やしていきたい。（看護師）

■⾃己研鑽

• 新しい事を常に勉強して、良いものは診療に取り⼊れて⾏く（医師）
• 患者さん自⾝の、その後の一⽣に渡っての健康にも資する治療を目指すこと。（医師）
• 患者さんと共に妊娠、出産に向かおうとする強い意志の継続（医師）
• 不妊治療についてのセミナー等への参加（看護師）